VOICES

vol.5 TubeMogul | 入居企業の声
チューブモーグル APAC,Vice President スーザン サロップ氏

映像の訴求力を生かしてブランドリフトに貢献、急成長するオンライン動画広告のプラットフォームを提供する。

YouTubeなどを閲覧するとき、コンテンツの前に流れる動画広告。こうしたプレロール広告に代表されるオンライン動画広告が、いま急速に市場規模を広げている。先行するのは米国だが、日本でも2017年には約880億円のマーケットに成長すると予測されている。これほど急速に拡大している理由とは何か?チューブモーグルのスーザンサロップ氏は、「インターネットのインフラや視聴デバイス環境が整い、広告接点が多岐化してきた中で、態度変容を起こしやすいのがオンライン動画広告だという認識が、国内の広告主にも浸透し始めたから」だと説明する。

チューブモーグルは2006年に米国で創業。オンライン動画広告のプラットフォームを提供する企業としては米国最大級で、日本でも2013年からサービスを開始した。同社の主力はDSP(ディマンド・サイド・プラットフォーム)という領域だ。DSPとは広告主向けの出稿コントロールや投資最適化などをインターネット上で行うサービスのこと。同社のDSPは、多くの広告枠に対してフォーマットを問わず各デバイスに広告配信でき、リアルタイム入札システムでコストを最適化、狙った視聴者に広告配信できるという特徴がある。

創業者であるブレット・ウィルソンは、学生時代にオンラインビデオの分析調査サービスでビジネスコンテストに優勝。そこから事業がスタートしただけに、調査分析や各種ターゲティング、効果測定を含めたサポートに優位性を持っている。「グローバルに展開する企業なので、インバウンド、アウトバウンドに強い。海外で事業を展開したいと考える広告主が東南アジアや米国、中国、欧州など海外で動画広告を配信したり、海外の広告主が日本での事業参入にあたって利用するケースも多い」(スーザン 氏)という。

インターネット広告のさまざまなフォーマットの中でも、動画広告は映像による訴求力が強いため、ブランドリフト(ブランディング広告によって認知度や購買意欲が向上すること)を起こしやすいといわれている。「オンライン動画広告の場合、高い精度でターゲットをセグメントできるため、エッジの立った専用の動画クリエイティブが効果を発揮する。よって、TVCMの流用ではない専用の動画クリエイティブが増えており、同時にその質も求められるようになっている。オンライン動画広告は、広告主にもメディアにもメリットのあるマーケット。私たちはあくまでも黒子だが、この市場の品質や価値をさらに向上させるよう、スマホ時代の市場開拓にも寄与していきたい」とスーザン氏は意欲を見せる。EGGJAPANに入居する決め手となったのは、「丸の内という営業しやすい立地と、海外にも通用するブランド力、そして私たちのような、これから日本で頑張っていこうというプレイヤーが集まっている環境が魅力的だったから」。実際に他の入居企業とのコラボレーションが実現したり、新規顧客開拓のためのイベントを開催するなど、同社が日本で飛躍する原動力となっているという。

IMAGINE

「和」の環境で右脳と左脳を使う

一人になって考えるときは、「和」の環境で落ち着いて考えたい、というこだわりがあります。EGG JAPANには幸い、板敷きで掘りごたつ風の「和式」会議室があるので、よく利用しています。最近お会いする優秀な経営者の方々に共通するのは、何か課題があると、直感的に右脳で結論を出し、その結論までに至る中間のロジックを左脳で考えるということ。私も「和」の環境でリラックスしながら、そんな脳の使い方を試みています。

本内容は日経ビジネスアソシエ2015年5月号 別冊付録「MARUNOUCHI THE PRESS」内から抜粋し、再編集したものです。
無断転載を禁止します。

カメラマン:新山貴一
ライター:上條昌史

スーザン サロップ氏

UCLAAndersonschoolにてMBAを取得。10年間の日本在籍期間中カタリーナマーケティングジャパンでVicePresidentをはじめ、さまざまなポストを務める。 その後、DELL、Google、Ask.comを経て、TubeMogulのAPAC,VicePresidentに就任。

2006年に米国で創業。2010年にオンライン動画広告ネットワークを展開し、2011年にDSPをベースにした
オンライン動画広告プラットフォームを開発。ターゲティング、投資最適化、ブランドセーフティ、分析検証などに優れ、米国最大級の動画広告専門プラットフォームに成長し、2014年には、NASDAQに上場を果たす。
現在は東京を含めて、世界15拠点で動画広告プラットフォーム市場をけん引。
日本でも既に200社を超えるブランドや広告主に利用されている。ブランディング目的での利用を中心に、業種は多岐にわたる。

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